東京土建国保健診
土建国保では、建設従事者に対応した健診を無料で実施しています
東京土建国保では、建設従事者の健康を守るため、職業病(じん肺・アスベスト疾患など)にも対応した東京土建健診を実施しています。大きな特徴は、①対象が全組合員と19歳以上の家族、②労働安全衛生法を上回る健診内容、③受診券を使って年1回無料で受診可能(都内近郊約260カ所の健診契約機関にて)の3点です。国が定める特定健康診査(特定健診※)に比べて健診を受けられる方が多く、充実した検査項目ですので、みんなで受診して健康を守りましょう。
※メタボリックシンドローム対策で医療保険者に実施が義務付けられている健診。対象が40歳から74歳に限られ、検査項目も労働安全衛生法の健診内容を満たしていない。
各支部が主催する集団健診を
年複数回開催
東京土建の各支部では「支部集団健診」を実施しています。集団健診を受けられなかった方は、個別に健診契約機関へ申し込んで受診することもできます。
アスベスト等の職業病にも対応
アスベスト等の職業病による健康被害を早期に発見できるシステムを、専門医と提携して確立しています。通常の健診では発見しづらい疾患でも、専門医による診断なら安心です。
がん検査に補助があります
対象年齢の方が、下表に定めるがん検査を健診契約機関(下表のがん検査を取り扱う健診契約機関に限る)で東京土建健診と同時にオプション検査として受ける場合、利用者負担は下表の金額となります。
※この扱いを実施できる健診契約機関は順次契約を進めています。実施可能な健診契約機関は、東京土建国保ホームページまたは東京土建国保・健康増進課(03-5348-2982)、または所属の支部へお問い合わせください。
※対象年齢以外の方は、全額自己負担となります。
契約外の医療機関で受けた
健診費用の一部が戻ります
①個別受診
かかりつけ医など、契約外の医療機関で受けた健診でも、特定健診の検査項目を受診している場合には、年度内(4月1日~翌年3月31日)に1回上限5,000円(胸部レントゲン検査を含む場合には7,000円)を申請により補助します。
②事業所健診
東京土建国保に登録がある法人又は個人事業主が、健診契約機関以外で事業所健診を行ったとき、国保組合に加入する従業員の健診結果などを国保組合に提出した場合は、一人あたり3,000円の提供料を支払います。
家族も同じ検査内容で無料!
以下の検査項目が年度内(4月1日~翌年3月31日)に1回、自己負担なく受診できます。東京土建健診(無料)と特定健診の比較表
※2 40歳以上の方に実施しています。
(一部実施できない健診契約機関があります。)
□…保険者によって選択する項目
△…医師の判断に基づき実施する項目